※4月21日現在、ホロライブのインドネシア展開であるホロライブIDにて、
streamlabsが導入されています。
導入の経緯として推察されるものはこの記事内にてまとめておりますので、
ご一読いただけますと幸いです。
※2月12日、ホロライブ(4月21日追記:日本)でのstreamlabs導入は白紙化となりました。
詳細はこちらの記事にまとめてあります。
本記事の内容を踏まえ、更にstreamlabsに踏み込んだ記事となっていますので、
本記事読了後に読むことをおすすめします。
※2月8日、streamlabs導入を強く推進していた桐生ココも収益化申請に通りました。
再申請前の決定とのことで、本人も想定外の様子を見せていました。
既報の通り、収益化が停止していたホロライブ所属VTuberの収益化も全員復活しており、
2月9日には天音かなたも収益化に到達、全員が収益化グリーン状態となりました。
streamlabsには独自の利点もありますが、
導入の本来の目的であった収益化停止への打開策という側面は
非常に薄くなりました。
対して始動したばかりで、
収益化申請も通っていないホロライブIDにおいては、
唯一の収益獲得手段となります。
当ページの内容は「ホロライブ所属のVTuberの収益化停止が続き、
桐生ココ・天音かなたの収益化も否決されたという状況で執筆した記事」
であることをご了承ください。
streamlabsそのものに関する情報は変化がありませんので、そのまま掲載しております。
※3月13日、宝鐘マリンの収益化が停止されました。
これに伴い、再申請及び審査完了までの期間のつなぎとして、streamlabsが採用される可能性が出てきましたが、
3月27日に収益化復帰となり、steamlabs導入は再度白紙化されものと思われます。
2020年1月20日、ホロライブ所属のVTuber、桐生ココの配信「あさココLIVEニュース」にて、
自身含む複数のホロライブ所属VTuberへのstreamlabsの導入が決まったことが報告されました。
今夜配信復帰予定のはあちゃまの声が聞けて個人的には満足です。
↓詳細はこちらの配信にて↓

1月20日現在、複数のVTuberの収益化が停止しているホロライブ。
このstreamlabsの導入が所属VTuberたちの起爆剤となるのか、
今回は調べて見ました。
streamlabsは確実にプラスになる
※:2020年2月9日現在、ホロライブ所属VTuberは全員が収益化を実現しています。
結論を先に述べますと、
streamlabsは収益化が通っていないVTuberにとって、確実にプラスになるでしょう。
収益化済みのVTuberがStreamlabsを導入するかはまだわかりませんが、
導入した場合もマイナスにはならないと思われます。
現時点でも、導入しておくことでリスク分散が可能となり、
再びトラブルが発生した際のエクスキューズになりうるといえるでしょう。
ホロライブIDで導入された理由も、この利益確保の観点があるものと思われます。
※2月11日時点で、桐生ココはstreamlabsの採用を諦めていないとの発言を行っていました。
この事情については次の見出しにてさらに触れていければと思います。
YouTubeの収益化構造を確認
さて、ここからはstreamlabsがプラスになる理由を見ていきたいと思いますが、
その前に肝心のYouTubeの収益化構造を見ておきましょう。
YouTubeにおける収益化は、配信・動画への広告による収入と、
配信・プレミア公開にて使用可能なスーパーチャット(通称スパチャ)から成り立ちます。
前者は収益化に成功したチャンネルの動画で行える収益化で、
映像や画面内の広告枠にて広告が視聴者へ提供されます。
これが視聴者のレスポンスを呼ぶことで収益が発生し、
その額は数円から数十円とされています。
一般に「1再生〇〇円」等と言われることがありますが、
これは正確な数字ではなく、
おおよそこれくらいと推測されているものです。
平均を大きく超える数字を叩き出すことも、
全く収益につながらないことも普通にあります。
1再生ごとの平均もVTuber含むYouTuber毎に大きく異なり、
日・月ごとのブレもかなりあるとのこと。
ただし、総じて大きな額は稼げないのは事実のようです。
そこで重要になるのが、スーパーチャットと呼ばれる機能。
これは生配信やプレミア公開といったリアルタイムコンテンツの公開中に、
配信者への支援のために金銭を支払ってチャット(コメント)するというものです。
先述の広告収入が少額なのに対し、
こちらは100円以上からと比較的高額で行われます。
人気配信者や大目標の達成、
記念・お披露目配信などでは数千円~数万円のスーパーチャットが飛び交い、
VTuberのみならず多くの動画配信者がリアルタイム配信を重宝する理由の一つとも言われています。
これらに共通するのは、YouTubeが手数料を取ることです。
広告収入はYouTubeの取り分が計算された上で売上となり、
スーパーチャットはまず3割が取り分として計算された上で、
報酬受取時には所定の手数料も引かれます。
これらが配信者・ホロライブのような企業所属の場合は企業へと支払われ、収益となります。
手数料こそ存在しますが、動画によって収益が発生するのは大きなプラスとなるため、
YouTuber達は収益化を目指すのです。
なお、スーパーチャットは地域によっては行えません。
streamlabsは殆どが配信者に還元
さて、今回導入されるstreamlabsを見ていきましょう。
streamlabsは配信者に希望額の投げ銭をする、
YouTubeにおけるスパチャの立ち位置となります。
その最大の特徴は、支援額が一定以上の場合、その9割以上が配信者に届きます。
一部サービスで発生する手数料を除き配信者に負担もありません。
また、地域制限もないとのことです。
ホロライブのような企業所属の場合は、
所属企業が最初に受け取ることになると思われますが、
最初の段階で手数料や分配は発生しないため、
ロスは無いも同然と言えるでしょう。
また、YouTube外部の企業であるため、
YouTubeの収益化審査の状況に関係なく投げ銭が可能なのも魅力です。
複数の所属VTuberが収益化停止、
または収益化許諾が降りない状態にあるホロライブですが、
Streamlabsは問題なく使用可能というわけですね。
また、streamlabsは配信用ソフトの無償提供も行っており、
YouTubeのAPI(ようはデータのやり取りの仕組み)を通すことで、
スーパーチャットやメンバーシップ加入に反応して様々な演出を配信に乗せることが可能です。
配信中のチャット欄とは別に配信画面に映るメンバー加入等のアニメーションには、
この機能を利用して行われているものも存在します。
先週の段階であさココLIVE内で話題には出ていたので、準備は着々と進んでいることが伺えます。
YouTubeに認められているため採用リスクは低い
このようなYouTube以外のシステムの利用を考える上で、
忘れてはならないのがYouTubeの規約です。
収益化復活前後も動画配信自体は現時点で#とまらないホロライブ状態だった所属VTuber。
数万人~十数万人のチャンネル登録者数を誇る人気VTuberであるため
収益化停止時点でもビジネスが成立していることは間違いなさそうです。
仮にStreamlabsを導入したためにチャンネル自体が停止となってしまうと、
その後の活動は破綻しかねないです。
インフルエンサーとしての立場が揺らいでしまいますので。
故に、規約面を注意する必要があります。
ですが、心配は無用です。
Streamlabsは、YouTubeが公式に使用を認め、
スーパーチャットやメンバーシップのサービスに対応までしているツールなのです。
採用が認められているサービスがチャンネル停止の直接の理由となることはまず無いでしょう。
収益化への影響もほぼないと言われています。
リスクは皆無に等しいようです。
事実、ホロライブIDではデビュー直後に導入されました。
収益化前提でYouTubeの規約を意識していた配信者が、
streamlabsのドネーションがあれば大丈夫とたがを外しすぎてしまい、
チャンネル自体が停止されるような内容の配信を行い、
実際にチャンネルBANされてしまうというリスクはもちろんありえます。
しかし、そこは企業所属のVTuber。
暴走にはストップがかかることでしょう。
「#止めてみろホロライブ」のタグを生み出した桐生ココでさえ、
自主的なのか運営ストップなのかは別として、
英語配信の自粛等ラインを意識はしていることを明かしています。
そもそも桐生ココの配信全体がプロレスなのはおいておきましょう。
YouTubeが認めており、採用事例があり、利益率も高いシステム。
マイナスがあるとすればYouTube以外へのカード登録等が必要なことと、
YouTubeプレミアム(月額500円で広告無し等の恩恵が受けられる有料会員制度)の機能である、
追加料金無しで行える少額のスーパーチャット、通称無料スパチャが受けられないぐらいです。
ホロライブが実際に導入した場合、ユーザーがこれを受け入れれば、
プラットフォームを支えるYouTubeへの支援も兼ねてスーパーチャットするか、
本人に全額届けるためにStreamlabsで投げ銭するかの選択権が生まれることとなりますね。
「ノンストップ・ストーリー」を成功させ、
とまらないホロライブからおわらないホロライブへと進化を遂げたホロライブ。
Streamlabs採用が収益化復活を受けてなお進んだなら、
より強固な地盤を作る礎となることでしょう。
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